Amazonで購入した商品が届いて段ボール開けると、
なんでこんなにでかい梱包（段ボール）で送ってくるのだろう思う今日この頃です。
早速資産形成出口戦略の
４％ルールについて話をしていきたいと思います。
まだまだ資産形成後の話は早い！と
思うかもしれませんが知っておいても
損ではないと思いますのでお付き合いください。
結論から
年間支出の25倍の資産があれば、
投資額（資産形成）から年４％を切り崩しても
資産は減らないし生活していける。というものです。
老後の生活費を受け取る年金を加味して、
不足分を資産の年率４％を切り崩して生活費に充てるということです。
資産形成した資産を毎年の４％を切り崩して
使用し（生活費や遊興費など）残りの資産は運用を
続けていく方法のことですが、
なんのことかわかりづらいと思います。
毎年4％切り崩しても
残りの資産の50％を株式に、
残りの50％を債券で運用していけば
30年経っても90％以上の確率で
資産が枯渇せずに残っている。ということです。
もちろん過去のデータであり、
今後も約束されているわけではありませんが、
４％ルールで取り崩していけば確実でないにしろ
多くの確率で資産は枯渇しないといわれています。
米国のトリニティ大学において
1998年に公開された研究の金融理論を元に
理論上４%の理論が形成されています。
この法則のもとに、
多くの方が４％ルールを唱えているとことです。
これは米国で1926年～95年の米国株や債券を基準に
取られたチャートデータですが、
もう25年以上の前のデータであることは
認識しておく必要があります。
そのうえ条件があり、
今後も資産運用が年率３％～５％を推移しないと、
支出を資産の４％を切り崩して
使っていくと枯渇するということです。
現状、米国株の株価指数で有名なS&P500は
年率平均７％で成長しています。
だからと言って今後も成長できる保証はありません。
資産形成と言っても20代・30代であれば
株式100％で運用すればいいと思いますが、
50代後半になればリスクを軽減していくうえで
株式100%よりは債券などの資産を所有し、
株式の比率を下げていく方が
暴落にあったときにダメージは
軽く済むということはいうまでもありません。
人生100年時代と言われます。
高齢者も多くなり
社会保障は今後も追加されることは間違いないでしょう。
現代であればコロナなど環境の変化に左右される時代です。
いろいろな環境の変化が起こることも考慮しなければなりません。
自分自身が老後をよりよく過ごすためにも
公的年金も踏まえて、
老後資金を確保するため資産形成していくことは
今後大事になってきます。
貯蓄から投資への流れは今後も加速されていくことでしょう。
大事なのは定年後に月平均支出はいくらくらいいるかです。
厚生労働省の「令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」では、
会社員などのサラリーマンが厚生年金に加入している方の
支給額は月額平均で14万６,000円と言われています。
夫婦共働きで29万2,000円
夫サラリーマン、妻専業主婦で20万2,000円
自営業の方は6万５,075円
（上記は満額です。保険料納付状況により変化します）
定年後の月額支出を補うだけの資産があれば
安心できるのではないでしょうか。
まずはつみたてnisaやiDeCoを利用して資産形成を始めていきましょう！
