毎月の投資額の最適解

日常
<毎月の投資額の最適解>

 

毎月みんなどれくらい投資しているのだろう?と

疑問に思うけど聞けない・・・。

 

毎月どれくらいがいいのだろう?

疑問に思う方は是非読んでください!

<投資額>

投資初めの初心者であれば月に数百円からの方もいるし

妻と一緒に家庭で10万円以上投資をしている方もいます。

投資に段々慣れてきて、積立NISAの満額である

3万3,333円投資をしている方もいます。

 

投資金額が少なければ、利益は少ない。

でも大金を投資するのも心配です。

 

毎月どれくらい投資をすればいいのか?

 

生活防衛資金を確保して

それ以外の手持ち現金を投資に回すのが良いです。

 

<生活防衛資金>

生活防衛資金とは、不測の事態に備えての資金です。

例えば、病気やケガで長期入院をしたり、

会社を首になったり倒産したりなど

当面の生活資金を賄う現金のことです。

 

これは投資や貯金とは別に確保しておく方が良いです。

生活防衛資金は、一人暮らしの方、家庭の持たれている方、

また、子どもが小さい方や、定年間近の方など、

その方それぞれによって全く異なります。

 

<一人暮らしの生活防衛資金の目安>

だいたい生活費の3か月くらい言われています。

一人暮らしの支出が月平均約15万円くらいと試算されていますので

3か月で約50万あれば良いでしょう。

 

<子どものいない夫婦家庭の場合>

共働きの場合は夫婦合わせて

3か月間生活できる資金が必要とされています。

夫婦1か月の支出は約30万円

3か月で約100万円を用意しておけば良いでしょう。

 

夫婦の片方が働き、夫婦のどちらかが専業主婦(主夫)の場合

すぐに働くことが出来ない場合を想定して

半年分の支出である200万円の防衛資金をためておきましょう。

 

<子どもがいる家庭>

様々なケースを想定して300万~400万の防衛資金の用意があれば

有事に対応でき安心できるでしょう。

 

大事なのは毎月どれくらい支出があるかを把握すること

これが投資するしないに関わらず

把握をすることで安心して生活が出来ます。

 

そのうえでもっと大事なのは「収入」です

 

<毎月の収入>

毎月いくらか知っている!と豪語する方

本当に自分の毎月の収入を知っていますか?

大体はわかる!という人こそ危険です!

 

「大体」この言葉はざっくりいくらある!と

言っているようなものです。

 

きちんと把握できていない。

ざっくりだと、支出もざっくりになります。

 

支出がざっくりだと、お金は貯まりません。

ここで大事なのは家計簿です。

マネーフォワードなどのアプリを使用し、

銀行口座やクレジットカードを登録することで

面倒な家計簿(収入・支出)を把握できます。

 

是非チェックしてみてください!

 

<毎月の支出の把握>

毎月、何にいくら払っているのかわからない。

 

いくら収入があっても支出が多ければお金は貯まりません。

 

収入を把握し、支出を最適化することが大事です。

 

一般世帯での支出は以下の通りです。(2021年総務省家庭調査参考)

 

1人世帯:12万6千円

2人世帯:19万6千円

3人世帯:21万5千円

4人世帯:22万9千円

5人世帯:22万8千円

 

上記はあくまでも平均であり、実際皆さんの家庭の支出額ではありません。

 

支出を把握できない原因は「家計簿」をつけていないからです。

 

家計簿をつけないといけない。

わかっていても時間がない。めんどくさい。・・・。

 

わかります。

 

月の支出がわかれば、投資できる資金も把握できます。

 

投資に回せる資金が増えれば、おのずと資産は増える。

運用利回りが大きくなれば資産は増えます。

 

資産形成をしていく中で大事なのは投資資金です。

 

投資額が上がれば、資産形成のスピードもUPします。

 

支出は自分で管理でき、尚且つ抑制のコントロールが可能です。

 

逆に収入を月1万円UPさせることは、かなり困難なことです。

 

だからこそ、支出の把握をして、支出の見直しをしましょう。

 

半年程度家計簿をつけると、大体の支出が把握できます。

 

支出をコントロールして資産形成をしていきましょう!

 

 

各家庭において投資の最適解は違います。

 

投資額の最適解は、収入―支出=現在の資産額

 

この現在の資産額(貯金や投資資金)の中で、

 

生活防衛資金を確保して残った資金を投資に回せばいいと思います。

 

貯金をしていても利率は低いです。

 

生活防衛資金を確保したならば、投資信託やETFを活用し

 

資金形成していきましょう!